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What's company?

某メガバンクに呼ばれてヘッドハンティングの相談を受けたことがあります。彼らの欲しい人材について説明され、「こういう人材を探せますか?」と聞かれました。「もちろん探せます。簡単ですよ。お隣の銀行の前で待っていれば、いずれ店から出てくるはずです」と答えました。そして質問。「声をかけて口説くことはできますが、御行の名前を出しても良いのですか?」

「それは困ります」と先方。「うちが、引き抜きをしていることが知れたら、銀行業界で問題になってしまいます」と。「どこに転職するのか」を知らせないで口説くことはできません。話はおじゃん。大手企業は、業界内での立場を考えて、ヘッドハンティングを使いにくいものです。

ヘッドハンティング会社を使う会社ってどんな会社?

【ヘッドハンティングを使える会社】

中小企業か外資系が使います。伝統的な日本の大手企業が使うことはほとんどありません。「ヘッドハンティング」と誘われたら、小さな会社に行くこと、と考えてください。世界的には大企業だとしても、日本では小さな会社です。

ヘッドハンティングにはコストがかかります。普通の人材紹介会社よりも高い費用を払ってでも人を欲しがる会社ですので、「お金を持っている」会社が多いです。成長過程にある会社ということですので、やりがいのある仕事が待っている可能性は高いです。

オーナー社長のワンマン経営の会社も多いです。社長と馬が合うかどうか、社長の息子と合うかどうかが鍵です。「合う」と思った人のうち9割が、1年後には「合わない」と感じています。要注意です。

【外資系の場合には気をつけて】

ヘッドハンター自身が外人のことがあります。日本語をほとんど話せません。外資系企業のトップと、外人クラブで仲良くなって人探しを受注してきたハンターです。外人同士でうまく話はまとまっていますが、部下の日本人スタッフは何も知らないことが多いです。

外人ヘッドハンターは、自分のことしか考えません。あなたが入社してくれさえすれば良いので、あなたの入社後のことなど心配しません。流暢な英語でかっこよく良いことだけを並べます。いきなりトップと面談してあっという間に採用が決まってしまうということすらあります。給料も大幅アップ。

そういう会社は気をつけましょう。日本人を間にいれないのは、社内の風通しが悪い証拠。入社してみたら、周りの社員は毎日転職のことしか考えていない、などということもあります。

ヘッドハンティングを使う会社は、癖の強い会社が多いです。うまくハマれば大成功ですし、失敗するときは大きなダメージを受けます。相手の会社について、しっかりと見極めなければいけません。

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